京都大学医学部附属病院耳鼻咽喉科・頭顎部外科

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高度難聴と人工内耳

成人人工内耳適応基準(2017年)

本適応基準は、成人例の難聴患者を対象とする。下記適応条件を満たした上で、本人の意思および家族の意向を確認して手術適応を決定する

1.聴力および補聴器の装用効果

各種聴力検査の上、以下のいずれかに該当する場合。

i.裸耳での聴力検査で平均聴力レベル (500 Hz、1000 Hz、2000 Hz)が90 dB以上の重度感音難聴。

ii. 平均聴力レベルが70 dB以上、90 dB未満で、なおかつ適切な補聴器装用を行った上で、装用下の最高語音明瞭度が50%以下の高度感音難聴。

2.慎重な適応判断が必要なもの

A) 画像診断で蝸牛に人工内耳を挿入できる部位が確認できない場合。

B) 中耳の活動性炎症がある場合。

C) 後迷路性病変や中枢性聴覚障害を合併する場合。

D) 認知症や精神障害の合併が疑われる場合。

E) 言語習得前あるいは言語習得中の失聴例の場合。

F) その他重篤な合併症などがある場合。

3.その他考慮すべき事項

A) 両耳聴の実現のため人工内耳の両耳装用が有用な場合にはこれを否定しない。

B) 上記以外の場合でも患者の背景を考慮し、適応を総合的に判断する事がある。

C) 高音障害型感音難聴に関しては別途定める残存聴力活用型人工内耳ガイドライン(日本耳鼻咽喉科学会2014)を参照とすること

4.人工内耳医療技術等の進歩により、今後も適応基準の変更があり得る。海外の適応基準も考慮し、3年後に適応基準を見直すことが望ましい。

(平成29年5月19日 日本耳科学会承認)

(平成29年6月16日 日本耳鼻咽喉科学会承認)

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最終更新:2018年1月15日 17:15

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